GICS（世界産業分類基準）と投資セクターについてのメモ

今日は、GICS（世界産業分類基準）と、その活用の仕方について考えていきたいと思います。

この記事のポイントは以下の通りです。

それでは本文に移ります。

GICS（世界産業分類基準）について

GICS（世界産業分類基準）は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスとMSCIが1999年に共同開発した、先進国及び開発途上国を含む世界中の企業を一貫して分類するように設計された分類基準です。

2023年4月現在、11のセクター、25の産業グループ、74の産業、及び163の産業サブグループに分類されていて、産業構造の変化等に伴って定期的に見直されています。

2023年4月現在での11セクターの一覧は以下の通りです。

コード	分類名（日本語）	分類名（英語）	代表的な企業
10	エネルギー	Energy	シェブロン、エクソンモービル
15	素材	Materials	アムコール、フリーポート・マクモラン
20	資本財・サービス	Industrials	アメリカン航空、３M
25	一般消費財・サービス	Consumer Discretionary	アマゾン、フォード
30	生活必需品	Consumer Staples	コカ・コーラ、P&G
35	ヘルスケア	Health Care	ファイザー、アムジェン
40	金融	Financials	バンク・オブ・アメリカ、JPモルガン
45	情報技術	Information Technology	アップル、インテル
50	コミュニケーション・サービス	Communication Service	アルファベット、AT&T
55	公益事業	Utilities	ネクステラ・エナジー、エクセロン
60	不動産	Real Estate	キムコ・リアルティ、VICIプロパティーズ

さらに、例えばアマゾンであれば、以下のように更に細かく分類することが出来ます。

ただ正直、個人投資家レベルであればセクター以上に細かく分類を考える必要はないと思います。

一般的には数十銘柄を同時に保有することは無く、１１分類出来れば十分ですし、産業グループ以下は各投資情報サイト（BloombergやYahoo!）で食い違っているケースもあるからです。

GICSの提供するセクターの考え方は、主に以下の２つの観点から役立ちます。

投資の格言に「一つのカゴに卵を盛るな」という言葉がありますが、その「カゴ」を分けるのにGICSは重宝されます。

銘柄を分割しているつもりでも、例えばあるセクターに集中して投資をしていると、なんらかの事件や環境変化でそのセクター自体が不調となった場合、大きな損失を被ることになります。

そこで、銘柄選定にあたって、ある程度セクターを分散することが資産を保護することに役立つというわけです。

ちなみに、S&P500の本記事執筆時点の各セクターの割合は以下画像のようになっており、一定の分散が効いているとはいえ、指数の性質上、時価総額の大きい情報技術セクターの割合が大きな割合を占めています。

もう一つ、セクターを把握しておくメリットとして、景気サイクルの波に乗った投資を行うことが可能になるという点があります。

景気サイクルには大きく分けて「好況期」、「後退期」、「不況期」、「回復期」の４つのステージがあり、それぞれの金融政策の状況と、買われやすいセクターは下記の表の通りと言われています。

	好況期	後退期	不況期	回復期
金融政策	利上げ	中立	利下げ	中立
短期金利	上昇	高止まり	低下	低位安定
インフレ率	上昇	高止まり	低下	低位安定
買われやすいセクター	素材、資本財・サービス、一般消費財・サービス	エネルギー	公益事業、生活必需品、ヘルスケア、コミュニケーションサービス	情報技術、金融、不動産

本記事を執筆している時点では、米国をはじめ各国の利上げ（＝金融引き締め）も終盤に迫っている状態であり、実態の景気悪化の懸念も大きくなっていますので、上記の表でいう後退期と不況期の狭間にいるような状態と言えます。

このような環境では、人々が消費を減らしづらく、従って景気の影響を受けづらい生活必需品や公益事業といったセクターが比較的買われやすい局面であり、そのような背景からこれらのセクターは「ディフェンシブ」とも呼ばれます。

このように、景気の局面に応じたセクターにまるで波乗りのように飛び移ることで、利益を上乗せすることが出来るかもしれません。（現実には中々難しいところもありますが…）